【審査落ちた！】リフォームローンが通らない人の原因とは！

ローンの審査基準には通りやすい人、通りにくい人がいるのは否めません。

基準を満たしていても審査を通るのが難しいという方はどのような特徴があるのか、また通りにくい人のための対策はあるのか。

今回はそれぞれの特徴や原因と対策をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

 

スコアリングシステム

 

ローン審査をする際に用いられているのが「スコアリングシステム」というものがあります。

スコアリングシステムとは、申し込みの方の情報を元に信用度をスコアリング化（点数化）することで判別するシステムです。

ローン審査では、借入申し込みをする方の情報を各項目ごとにプラスやマイナスを付け、総合スコアが高い人が審査に通りやすくなります。

 

通りやすい人

審査が通りやすい人の特徴としては、勤続年数が長く、公務員・大手企業社員、カードローンや支払いの滞納がないと通りやすくなります。

 

勤続年数が長い

審査基準には勤続年数は「1年以上」から審査が可能の場合が多くありますが、勤続年数が長いほど収入も安定するため返済の期待が高いと考えられます。

具体的な年数などは公表されてはいませんが、1年以上勤務した人が審査には通りやすくなっています。

もし、転職や退職などを考えている方は、審査の時期と転退職の時期が被らないように注意が必要です。

 

公務員・大手企業社員

公務員・大手企業の社員であれば安定した収入があり、不況時の給料が下がりにくいという点で通りやすくなっています。

また、公務員は解雇もなく、大手企業でも解雇の可能性が低いことで、雇用状態の安定性が通りやすくなっています。

もちろん中小企業でも勤続年数が長くなれば審査に通りやすくなります。

 

通りにくい人

通りにくい人の特徴としては勤続年数が短かい、個人事業主や自営業の場合、金融機関の掛け持ち申込がある、過去に支払の遅延や滞納履歴がある、返済負担率がオーバーしている場合にはスコアが低くない場合があるので、通りにくくなる可能性があります。

 

勤続年数が短い

勤続年数が短いと収入の判断がつきにくい傾向があり、仕事の継続性なども判断できないため通りにくくなる可能性があります。

また、勤続期間としては1年未満の方はかなり通りにくい可能性が高いです。

 

自営業などの個人事業主

会社員に比べると自営業者は収入の安定性の判断が難しい分、審査が厳しくなり必要書類が増える傾向にあります。

また、自営業者は申し込み対象外という金融機関もあるので、申し込む時には事前に金融機関の申込基準を確認する必要があります。

 

複数のローンがある

住宅ローンや車、携帯電話の購入のためのローンなど、複数のローンがあると、ローン残高の合計によっては審査に通らない場合もあります。

また、住宅ローンの残高が多いと審査が厳しくなる可能性もあります。

支払いの遅延や延滞履歴

支払の遅延はもちろん、延滞履歴がある場合は最も審査に通りにくいと言われています。

過去、現在で延滞していたとなれば信用が下がってしまい、信用が下がるということは今後も借入をした際の返済でも延滞される可能性があると見受けられてしまうことなります。

さらに、キャッシングの返済や、クレジットカードの引落としが61日以上遅延すると、信用情報に「異動」と記載され、この「異動」の記録がついてしまうと、間違いなく審査は通らなくなります。

また、信用情報というのは、日常にある携帯の支払い、保証会社を利用する賃貸住宅の賃料、奨学金の返済なども61日以上遅延すると対象になってきます。

しかも、１度「異動」が記載されてしまうと、たとえ延滞後支払いが完了した場合であっても、その信用情報は5～10年間は残る場合がありますので、その期間は審査に通らない可能性が高いです。

審査前に不安があるようでしたら、、割賦販売法・貸金業法指定信用情報機関（CIC）・日本信用情報機構（JICC）・全国銀行協会（KSC）の各機関が信用情報を記録しているので、自身の信用情報を取り寄せて確認することをオススメします。

 

返済負担率がオーバー

返済負担率とは、「金利を含めた年間返済額が年収に占める割合」のことで、審査は「年収」よりも、「返済負担率」で判断されるため、返済負担率が大きくなるほど、返済ができな区なると判断されやすくなります。

返済負担率の基準は金融機関によって変わりますが、一般的には30〜35％で設定されています。

金利は「審査金利」といい、実際の金利よりも高め（3%〜4%）で計算します。

また、返済負担率は車のローンや奨学金、消費者金融の利用、カードキャッシングなど住宅ローン以外の借入の残高も含めて計算されるため、計算には注意が必要になります。

さらに、スマートフォンの端末代の分割も借入として扱われますので、注意しましょう。