省エネリフォーム補助金の条件!断熱リフォーム・リノベの補助金制度を解説!
【名古屋でリノベーションのことなら株式会社ロルフ】
2020/12/04
省エネリフォーム補助金の条件!断熱リフォーム・リノベの補助金制度を解説!
【名古屋でリノベーションのことなら株式会社ロルフ】
省エネリフォーム補助金の条件!断熱リフォーム・リノベの補助金制度を解説!
省エネ住宅は、少しのエネルギーで快適な住宅にでき補助金も適用されることがあり、環境にもお財布にも優しいです。
しかし、補助金制度を知らなかった、申請が面倒、どんなリフォームが適用されるのかわからないなど、いろいろな不安な面もあります。
今回は、省エネリフォーム補助金の条件や断熱リフォーム・リノベの補助金制度についてご紹介します。
高性能建材による断熱リフォームの補助金制度
高性能建材による住宅断熱リフォームは、通常「断熱リノベ」とも呼ばれています。
そんな、断熱リノベですが、条件を満たすことで補助金を受け取ることができます。
また、条件以外にも対象となる商品・工事があります。
補助金を受けるための条件
補助金を受けるためには、
- 一戸建てや集合住宅を個人で所有している
- 一戸建てや集合住宅を個人で余裕予定である
- 管理組合の代表者である
という条件があります。
ただし、管理組合の代表者は個人での賃貸利用する場合は適用対象外となります。
高性能建材による断熱リフォームでの補助金
断熱リノベでの補助金を受け取るためには、条件を満たす必要もありますが、他にも対象となる商品であるか、一戸建てか集合住宅であるかによって補助金の金額が異なってきます。
住宅ごとの補助金額
一戸建てでの断熱リノベをする場合、1戸あたり最大120万円が補助金として受け取ることができます。
ですが、一戸建てであったとしても窓だけのリフォームの場合は40万円という制限ができてしまいます。
集合住宅出の断熱リノベをする場合では、最大15万円として補助金を受け取ることができます。
また、高性能建材を使用する場合は、経費の3分の1以内という決まりがあります。
一戸建てのみで利用が可能な家庭用蓄電システムや家庭用蓄熱設備にはそれぞれの補助率が定められています。
家庭用蓄電システムは、
- 設備費が2万円/kWh、または補助対象経費の1/3、または20万円のいずれか低い方である
- 工事費が1/3以内、または5万円/台のいずれか低い方である
が条件となります。
家庭用蓄熱設備は、設備費と工事費の両方で1/3以内、または5万円/台のいずれか低い方という条件があります。
補助金が対象の工事・商品
主に断熱リノベで受けることができる工事内容・商品は、
- 断熱材、断熱窓、断熱用ガラスを使用したリフォーム
- 一戸建ての場合、家庭用蓄電システムや家庭用蓄熱設備の設置工事
があります。
どれも断熱を目的としたリフォームとなっています。
断熱を目的としたリフォームが中心となっていますが、バリアフリーリフォームに比べ補助金を受けやすいリフォームなので、これから検討されるかたには、オススメです。
ただし、一戸建てやマンションとでは補助金額が異なるので、注意してください。